F＆Gの会社概要・採用求人情報

人に寄りますが、初めの給与までに25〜35万円ほどあれば大丈夫かと思います。
※約3ヶ月分の家賃(家賃1ヶ月＋デポジット1〜2ヶ月分)、生活費、生活用品など

必要に応じて当社スタッフが住まい探しに同行し、契約までサポート可能です。
お勧めのアパートをいくつかピックアップしますので、アパート周辺の案内や乗り物への乗り方も合わせてレクチャーします。
実際に物件を決められたほうがよいと思います。
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その人の生活スタイルに寄りますので一概には言えませんが、ご参考までに、スタッフインタビューの生活費項目をご覧ください。

英語・タイ語ともに全く話せなくても特に問題はないです。
もちろん語学ができた方がよいですが、スーパーやコンビニではレジで支払いをするだけ。食事もメニューの指差しで大丈夫です。
タイは親日ですので、日本語の表記も多く見られます。

また、バンコクには多くの日本人が住んでいますので、友達もすぐにでき、日本語での会話にも苦労しないでしょう。
生活をしていれば、自然に簡単なタイ語も少しずつ覚えます。

◆BTS (15バーツ〜)：スカイトレインと呼ばれる電車で、バンコク市内を移動にとても便利
◆MRT (16バーツ〜)：バンコクの地下鉄。バンコク市内を移動にとても便利
◆Airport Rail Link (15バーツ〜)：スワンナプーム空港と市内を結ぶ電車
◆タクシー (35バーツ〜)：タイのタクシーは料金が安いので、利用する人も多い
◆モーターサイ (10バーツ〜)：オートバイタクシー。渋滞の多いバンコクでは、近距離移動に便利
その他路線バスやボートなどもあります。

フジスーパーなど日本食材を扱うスーパーや、日用品ではダイソーなどもあります。
日本食屋さんもたくさんありますので、タイ料理は苦手という人でも安心です。

屋台：40バーツ前後〜
日本食：150バーツ前後〜

当社スタッフも加入している大手保険会社医療保険に加入すれば、1回の受診で3,500バーツまで保証されます。
通常の風邪などの場合、ほとんど3,500バーツ以内で済みますので、キャッシュレスで受診できます。
また、日本語デスクや通訳サービス(無料)のある病院もありますので安心です。
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安いものであれば、スマートフォン本体とSIMカードで2,000バーツ(約7,000円)以下で購入できます。プリペイド式は、使用する分だけ支払います。固定契約の場合は、月々の支払いになります。契約の電話会社によって異なりますが、各料金プラン(350バーツくらい〜)があります。AIS、dtac、True Moveが主な電話会社になります。

面接の為の渡航が難しい場合には、Skypeによる面接も受け付けておりますのでご安心ください。

日本在住の方は渡航前に取得いただくビザ書類の送付なども必要となるため、最短1ヶ月半～2ヶ月です。
タイ在住の方の場合は、最短3週間ほどです。
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日本在住の方は、航空券購入、在日タイ大使館でのビザの取得や、最終学歴の卒業証明、前職および現職からの英文推薦状原本などが必要になります。タイ在住の方も同様に必要書類等あります。
⇒入社に必要な書類はこちら

個人住民税は、その年の1月1日時点で居住地で課税されます。その年の個人住民税額は、前年度の収入を元に算出され、通常6月に住民税額通知書が送付され、1年分を分納または一括で支払います。
ですので、タイへの渡航で住所が移動しても1月1日時点で日本に在住していた場合は、住民税は全て納めなければいけません。
海外転出届を提出後、渡航翌年の1月1日時点でタイに居住している場合は、課税対象とならなくなります。
個人の状況により異なる場合がありますので、詳しくは各自治体へお問い合わせください。

海外転出届を提出した場合は、国民年金の加入義務がなくなります。任意加入できますので、支払い続けることは可能です。
老齢基礎年金を受給するには、計25年以上の支払い期間が必要です。海外転出届後は「合算対象期間(カラ期間)」となり、支払っていなくても25年間の受給資格期間にカウントされます。支払いがない分は、受給が減額されます。
個人の状況により異なる場合がありますので、詳しくは各自治体へお問い合わせください。

海外転出届を提出すると、国民健康保険の加入ができませんので、保険証の返納が必要となります。
日本に帰国した際、転入届けを行えば、その日に国民健康保険に加入できます。
タイでは、タイの社会保険と任意の保険会社医療保険がありますので、ご安心ください。
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旅券法第16条により、外国に住所又は居所を定めて3か月以上滞在する日本人は、その住所又は居所を管轄する日本の大使館又は総領事館(在外公館)に「在留届」を提出するよう義務付けられています。
住所決定後、在タイ日本国大使館に直接提出、もしくは「在留届電子届出システム(ORRnet)」から手続きしてください。
事件や事故・災害などがあった場合、「在留届」により、安否の確認・緊急連絡・救援活動等の早い対応が可能となります。

海外に居住する日本人が在外投票を行うためには、登録が必要になります。海外転出届を出した上で、海外に3か月以上継続居住している、満18歳以上の日本人に登録資格があります。
海外に3ヶ月以上滞在している証明に「在留届」が必要になりますので、合わせて申請してください。
詳しくは、外務省ホームページの「在外選挙人名簿登録申請の流れ」をご参考ください。